新型コロナウイルス感染症の予防や人々の健康意識の高まりから、完全プライベートジムへの注目が高まっています。駅前など好立地の場所に大きなスペースを構える従来のスポーツジムに比べて、プライベートジムはコストを抑えた堅実な経営が可能です。
本記事では、個室・プライベートジム経営のメリット・デメリットから、ジム運営をはじめる際のポイントまで解説します。
個室ジム・プライベートジムとは
個室ジム・プライベートジムは、完全個人型のトレーニングジムです。従来のように、一度にたくさんの人が集まるジムと異なるため、人に見られることなく、自分のトレーニングに集中することができます。
近年では、コロナ禍もあり密集・密接・密閉空間になりやすいフィットネスジムは会員数が減少傾向にあります。一方、おひとりさま需要や健康意識の高まりもあり、個室ジム・プライベートジムの需要が増えています。
特にプライベートジムの特徴は予約時間内であれば、自分の好きなようにメニューを組み立てることができます。そのため、フィットネストレーナーのマンツーマンレッスンにも最適です。
フィットネス業界の市場規模
フィットネス業界は2019年まで3,300億円規模にまで成長しました。しかし、新型コロナウイルスの影響により退会者が急増し、2020年には市場規模が2,200億円台にまで落ち込んでいます。
市場全体としては規模が縮小していますが、一方でサービスの多様化が見られています。例えば、自宅に居ながらトレーニングを受けられるオンラインフィットネスや、完全個室のプライベートジムなども登場しています。
在宅率が高まったことによる運動不足やストレス増加から、ジムによって健康を維持したいと考える人が増えています。
そもそも、日本のフィットネスジムの参加率は世界から見ても高くはありません。米国で17％、英国で14％が参加している中、日本の参加率はわずか3％です。
今まで日本でフィットネスジムといえば、スポーツ選手やボディビルダー、モデルのような美意識が高い人向けというイメージを持たれがちでした。しかし、これからは誰もが自分に合ったペース・環境で気軽にフィットネスを楽しめる時代が訪れるでしょう。
個室ジム・プライベートジム経営のメリット
個室ジム・プライベートジムはビジネスオーナーにとっても、メリットがあります。個人事業主のスモールビジネスや、企業の新規事業としても有効です。ここでは、主なメリットをいくつか解説します。
小資本ではじまられる
個室ジム・プライベートジムは大規模フィットネスジムと異なり、家賃・光熱費・設備費などを大きく抑えることができます。無人フィットネスであれば、スタッフを配置する必要もないため、人件費や採用活動費も掛かりません。
小さいスペースで開始できる
従来の大人数向けフィットネスの場合は、それなりの面積が必要であり、さらに集客面を考えると駅前や商業施設内がメインとなります。一方個室ジムの場合は、マンションの1部屋程度の規模で開始できます。
立地や商圏規模によって契約する物件や部屋数を変更することで、柔軟な店舗展開が可能です。大量に集客する必要がないため、住宅地の一角なども検討できるでしょう。
顧客ターゲットを絞りやすい
個室ジムは狭く・深くターゲットを設定できます。大手フィットネスジムの場合は、ある程度の集客見込みがなければビジネスとして成り立ちませんが、個室ジムの場合は大手がターゲットとしない、ニッチ層にあえて狙いを定めることが有効です。
個室ジム・プライベートジムのデメリット
個室ジムは小資本でスタートできる上、今後も需要が見込めることから個人ビジネスにおすすめです。しかし、良い面ばかりに目を向けるのではなく、一方で注意すべきこともあります。ここではデメリットとして3つ解説します。
大きく稼げない
個室ジムは、1度に集客できる顧客数が決まってくるため、大きく稼ぐことは難しいでしょう。客単価を上げることで売上を増やすこともできますが、無闇に値上げをしてしまうと、逆に顧客離れを引き起こす可能性があります。
場所を見つけるのが大変
個室ジム・プライベートジムの出店場所を見つけるのは容易ではありません。特にマンションの1角などの場合は、トレーニングによる騒音や壁・床が損傷する可能性があるため、ジム用に貸すことを渋られるケースも多いからです。
また、ある程度の集客を見込むには、駅チカ立地や住宅地が近いことなども検討していく必要があります。
差別化のポイントが難しい
個室ジム・プライベートジムは、お店の独自色を打ち出す必要があります。逆にいえば、誰に向けたサービスなのかがイマイチはっきりしない場合、顧客のニーズを満たすことは難しくなります。
誰に、なにを、どのように提供するかなど、ターゲットをしっかりと絞り込むことが必要です。
個室ジム・プライベートジムの始め方
個室ジム・プライベートジムを始める上で必要なのは以下の4つです。
- ジムのコンセプトを決める
- 立地を決める
- 設備を導入する
- 広告・宣伝を行う
以下でそれぞれ解説します。
ジムのコンセプトを決める
まずは、誰にどんなサービスを提供したいか、ターゲットやジムのコンセプトを決めます。いくら、立地や設備が良くても、コンセプトが不明確なジムは、ユーザーに価値を感じてもらうことは難しいでしょう。
ダイエット目的の初心者向けなのか、ボディビルダーなど本格的な方向けなのかによって、コンセプトは大きく異なります。「色々な人に来てもらいたいから」とコンセプトを曖昧にしてしまうと、間口は広いようで、結局誰にも魅力を感じられないジムになってしまうので注意が必要です。
立地を決める
コンセプトを決めたら次に出店場所の立地を決めます。場所によって集客力が大きく変わりますし、ターゲットによっても異なります。例えば、仕事終わりのビジネスマンであれば、駅やオフィスビルの近くに建てることが考えられるでしょう。
一方主婦層やシニア層を対象にする場合は、自宅近くから通いやすい方がいいので、住宅地の一角に立てることなどが考えられます。場所によって人の流れも変わりますし、物件の賃料なども変わるため、まずは街の不動産にも相談し、優良な物件がないか聞いてみるのがおすすめです。
設備を導入する
コンセプトと物件が決まれば、設備を導入します。設備はトレーニングマシンを置くのであれば、数百万円と掛かりますが、中古を探せば格安で手に入る可能性もあります。また、自重トレーニングをメインにしたジムにするならば、設備費用は大きく抑えることができます。
その他トレーニング設備だけではなく、オンライン予約システム、事前決済システムの導入も検討した方が良いでしょう。特に個人事務の場合は、事務業務を一人の担当者が行うことが多いため、オンラインツールを導入することで業務効率化を実現することが可能です。
広告・宣伝を行う
ジムのオープン日が決まったら、利用者が集まるように広告・宣伝を行い、周辺地域に認知を広めましょう。
半径3km以内の地域にビラを撒くというアナログ的な方法も有効ですが、SNSやGoogleビジネスプロフィールなど無料で発信できるツールもあります。特に個人ジムの場合は、大量に集客する必要がないですし、一定数のファンを作ればそこからクチコミで広まっていくことも考えられます。
プレオープンとして体験期間を設けるなどして、まずは気軽に問い合わせが入る状態を作ると良いでしょう。
個室・プライベートジム経営に役立つRESERVAの機能を紹介
先述した通り、予約システムはジム運営のバックオフィス業務を効率化をする上で、有効な手段です。ここではRESERVA予約システムのおすすめ機能を紹介します。
スマートロック機能
スマートロックとは、スマートフォンアプリや暗証番号などを利用して施錠管理や入退室管理を行う電子キーシステムです。
RESERVA予約システムでは、「Akerun入退室管理システム」と連携しており、予約受付から施設の解錠・施錠、入退室管理・決済にいたるまでワンストップで自動化できます。
Akerun入退室管理システムに関する詳細は以下の記事もご覧ください。
→キーレスで予約施設への入退室をスマート化！スマートロック「Akerun」との連携機能をリリース
事前決済機能
事前決済機能は、あらかじめクレジットカード情報を登録することで、予約時に自動決済される機能です。事前決済機能を活用することで、予約当日の無断キャンセル抑制や、キャンセル料金の自動徴収に役立ちます。
事前決済機能の詳細は以下の記事もあわせてご覧ください。
→オンラインカード決済機能でお会計を効率化しよう！【RESERVA機能紹介】
クーポン発行機能
RESRRVA予約システムでは、クーポン発行機能が備わっています。割引率・割引内容・顧客属性（新規・既存）など自由に設定できます。たとえば「初回半額クーポン」なども設定できます。
クーポン発行機能について詳しく知りたい方は以下の記事もご覧ください。
→クーポン機能でリピート率を上げる！導入前の基礎編【RESERVA機能紹介】
まとめ
本記事では、個人ジム・プライベートジム経営について、メリット・デメリット、始め方まで解説しました。個人ジムは、大手フィットネスのように駅前立地の広いフロアを借りる必要がなく、マンションの一角などの小さなスペースで開業できます。RESRRVAのようなITシステムを使えば、リーズナブルな費用で最新のシステムを利用できます。
このように個人ジムは小資本で開業できる上、今後ますます需要が見込まれるため、個人事業としても最適です。今回解説したのは基本的な部分であるため、実際開業に向けては場所探しから契約周りなど、さまざまな準備・手続きが発生します。
個人事業主であれば地域の商工会議所などで起業支援なども行っているため、具体的に相談してみるのもおすすめです。ぜひ参考になれば幸いです。