個室サウナの開業の手引き｜具体的な流れとポイントを解説

遠赤外線や蒸気などで高温になった室内に入り、体を温め発汗する温浴施設であるサウナは、2000年前にフィンランドで生み出されて以降、世界中の人々に愛されてきました。サウナストーンに水をかけて蒸気を発生させるロウリュや、タオルなどを使って蒸気を送るアウフグース、白樺などの枝葉を束ねたウィスクを使ってマッサージを行うウィスキングなど、現代におけるサウナの種類はさまざまです。

一般社団法人 日本サウナ・温冷浴総合研究所（以下、日本サウナ総研）の「日本のサウナ実態調査2023」「1.①サウナ愛好家人口推移」によると、サウナ愛好家人口は、新型コロナウイルス感染症の拡大により、2016年の2,878万6,667人から2021年の1,573万7,221人と、5年間で1,300万人以上も減少しました。しかし、2021年までは、減少傾向であったサウナ愛好家人口も、新型コロナウイルスの感染が収束してきた2022年は、1,681万5,321人と復調しています。

そんな復調傾向のサウナ業界で現在注目されているのが、個室サウナです。上記調査の「3.その他サウナ利用に関しての調査」では、過去1年で男女とも25％以上が個室型貸切サウナを利用した経験があることが、明らかになっています。また、利用回数が11回以上の人も男女ともに5％以上存在し、1回当たりの利用金額が3,000円以上の利用者が60％を超えていることから、日本サウナ総研は同調査内で、「このカテゴリは今後も一定のニーズがあり伸びていくことが予想される。」と個室サウナを評価しています。

本記事では、個人経営を前提に、現在話題になっている個室サウナの開業手順を7つに分けて解説します。開業までの流れを把握することで、スムーズな個室サウナ経営につなげられます。

手順① コンセプトの立案

個室サウナの開業準備において、コンセプト作りは非常に重要な手順です。個室サウナのコンセプトは、開業準備を進める際の指針となります。コンセプトを設定する際には、セグメンテーションやターゲティング、ポジショニングを明らかにすることが不可欠です。

(1)セグメンテーション

セグメンテーションは、顧客をさまざまな切り口で分類し、特定の属性ごとに細分化するプロセスです。以下の要素でセグメンテーションを組み分けることで、サウナ業界の構造を把握することができます。

(2)ターゲティング

ターゲティングでは、セグメンテーションにより細分化された市場を評価して、どのセグメントの顧客をターゲットとするのかを決定します。ラグジュアリーな空間や高品質の設備を求める高所得者や、低価格帯で手軽に通えるのを重視する若者などが挙げられます。

対象となるターゲット層の年齢、性別、施術内容によって、設定すべきサービス料金が変化します。そのうえで、ターゲット層は具体的にどのくらい頻度でいくらまでなら来店してくれるかまで考察します。

(3)ポジショニング

ポジショニングではターゲティングで決定したセグメントの中で、自身の個室サウナがどのようなポジションを取るかを決めます。ポジショニングをする際に有効的なのが、ポジショニングマップの作製です。

ポジショニングマップは、市場内のそれぞれのサウナが利用者にどのように認識されているかを、購買に影響を与える2つの要素を軸として表した二次元の図です。個室サウナにおけるポジショニングマップの軸は、サービスの品質や値段、ターゲット顧客層、アクセシビリティ、設備の充実度など、さまざまな要素が存在します。ポジショニングマップの例としては、下記のようなものが考えられます。

注意したいポイントは、軸が利用者にとってサウナを選ぶ基準になっているかという点です。サウナを差別化しようとするあまり、利用者にとって関心のない要素を軸に採用してしまうと、市場からのニーズが十分でないことがあります。

(4)コンセプトの決定

以上のステップを踏まえたうえで、自身の個室サウナの立ち位置を、言語化して表します。そのうえで、誰にどのようなサービスを提供するのかを明らかにすることで、開業準備のみならず、今後の経営における基盤構築にもつなげられます。

手順② 資格の取得

個室サウナを開業する際に、取得しておかねばならない必須の資格はありません。ただし、サウナのコンセプトに合った資格を取得することで、利用者に提供するサービスの質やサウナの信頼性の向上につなげられます。個室サウナの経営に役立つ資格は以下の通りです。

サウナ・スパ健康アドバイザー

サウナ・スパ健康アドバイザーは、公益社団法人 日本サウナ・スパ協会が2014年に新たに設立した資格です。利用者が当受験を申し込むと、自宅までテキストと試験用紙一式で郵送されます。

テキストを読み終えたら、制限時間は自己管理で60分となり、各自が試験用紙に解答を記入して返送します。問題を解いている間、テキストを見返しても問題ありません。受験料は5,000円と安価で、試験の難易度は比較的低めです。

サウナ・スパプロフェッショナル

サウナ・スパ健康アドバイザーの資格を取得することで、サウナ・スパプロフェッショナルの受験資格を得られます。試験では、サウナ・スパ施設の管理を目的とした専門的な知識が問われ、専用のテキストは200ページにも及びます。個室サウナの経営に役立つ知識を身につけることができるため、サウナの開業前に取得しておきたい資格の一つです。

サウナエキスパート

一般社団法人 日本能力教育促進協会(JAFA)が主催しているサウナエキスパートは、完全オンラインの通信講座を受講することで、取得できる資格です。サウナのレッスン・イベント開催や、サウナの開業方法や知識を広く指導できる人材を育成することを目的として実施されています。

不合格になった場合でも引き続きテキストを閲覧できるため、利用者は何度でも資格取得に向けた受験が可能です。

熱波師検定

熱波師検定は、日本サウナ熱波アウフグース協会が主催している資格です。熱波師は、サウナでアロマの香りの蒸気をたたせ、その熱波をバスタオルやうちわで送るパフォーマンスを行う人のことを指します。

サウナ内は高温なため、熱波を送る際には、利用者やスタッフがやけどを防止するための配慮が不可欠です。熱波師検定では、そういったサウナで熱波を送る際の注意点や、正しい知識を身に着けることができます。

手順③ 物件探し

物件を選ぶ際には、顧客の利便性や価格、敷地面積など多方面から考慮する必要があります。特にサウナ施設は、サウナ以外にも水風呂や外気浴スペースなど、ある程度の広さがある物件が求められます。ここでは、物件の探し方と選ぶ際のポイントについて解説します。

物件の探し方

個室サウナの物件を探す場合、インターネットの物件サイトで希望物件を絞り込み、Webサイト経由で不動産仲介業者に行く方法が一般的です。下記のサウナ施設に特化した企業に頼むと、さまざまな物件を紹介してもらうことができます。

サウナ開業の物件を探す際は、施工実績が高く、信頼性のある施工会社に発注を依頼することが重要です。サウナ施工に詳しい専門家と物件をチェックすることで、最適な物件を見つけやすくなります。

物件選びのポイント

個室サウナに適した物件を選ぶ際に、注意すべきポイントは以下の通りです。

面積／規模

サウナは、使用する機器や設備の大きさ、受け入れる人数によって必要な面積が大きく変わります。一般的に1人用サウナの大きさは、約1m四方、高さ2m程度です。個室サウナ内で横になれるような設計を計画する場合は、さらに奥行きを広く設計することが求められます。

電気容量

サウナは消費電力が大きい設備が多く、大きな電気容量を求めます。1人用のサウナストーブの電気容量は、2kW～9kWが一般的であり、それらを考慮して適切な物件を選択します。

入店動線

テナントビルでサウナを開業する場合、入店動線の確認も大切です。時間帯によって、入り口や入店方法が変わるビルも存在するため、事前にテナントビルのオーナーに確認が必要となります。

耐荷重

サウナ開業の物件探しでは、サウナ室や水風呂を設置できる耐荷重も必ず確認するべきポイントです。建築基準法の第85条第3項では、事務所や店舗の耐荷重の下限を2900N/㎡、約296㎏と定めています。

しかし、大きさが1メートル四方で深さが30㎝の水風呂を1つ設置するだけで、水の重量は300㎏に達します。他の業種に比べて、サウナは耐荷重を上回りやすいので、物件選びの際に条件を満たしているかどうかの見極めが不可欠です。

手順④ 開業資金と見積金額の計算

個室サウナの開業に必要な費用は、サウナの規模や立地、コンセプトによって大きく異なります。ただし、サウナには多くの設備が求められ、小規模な施設でも1,000万円以上、中規模以上の施設では1億円以上必要となる場合が多いです。

開業資金の内訳

施工費

物件の築年数により施工費が変化し、一般的に新築物件の方が施工の実装が少ないため、費用が安くなります。また、個室サウナの施工費で最も費用が掛かる項目は、サウナ設備です。そのため、施工費を抑えたい場合、サウナ設備の中古品やレンタルを検討することが有効です。

主な施工内容として下記が考えられます。

また、個室サウナの内装や外装の工事を依頼する際は、以下のような施工会社から発注を行います。

ランニングコスト

ランニングコストで、差が発生するのは人件費です。事前に必要なスタッフ数や求めるスタッフの経験値などを考慮する必要があります。ランニングコストとして以下のような項目が考えられます。

また、井戸水を使ってかけ流しの水風呂をつくることで、循環ろ過機や冷却装置の整備代、水道代を削減できます。

その他費用

個室サウナの開業では施工費とランニングコスト以外にも、下記の費用が含まれます。

開業費を抑えたい場合は、サウナ設備の中古品の買取やレンタルがおすすめです。以下のような法人サイトから中古品の購入やレンタルが可能となります。

見積金額の計算

本項では、個室サウナ開業にかかる見積金額を計算していきます。

当見積の物件では、東京都新宿区にあるスケルトン物件を使用すると仮定します。スケルトン物件は、内装が一切施されていない状態の物件です。家賃は55万円（坪単価は11,000円で50坪）で、保証金6カ月と礼金1カ月を含む初期費用を440万円とします。また、店舗運営のために、開業時は正社員1名を雇用します。

サウナルームは、株式会社totonouが販売する「北欧産キャビンサウナ Auroom”Model F Glass”」を10個設置します。

サウナ施設の一人当たりの水道光熱費の目安は300円とします。仮に一日30人の集客予定だとすれば、月間利用人数は900人で約27万円の水道光熱費が固定費としてかかります。

上記の要件をもとにした見積金額は3,181万円で、その計算方法は下記となります。

こちらの見積金額計算は参考例となります。運営側で必要なサウナ設備、物件の広さや立地などにより開業費は大きく変化します。

手順⑤ 事業計画の策定と資金調達

次に、これまでの開業手順を踏まえて、事業計画策定と資金調達を進めていきます。

事業計画の策定

開業資金やランニングコスト、収益見込みや個室サウナの規模などを事業計画書にまとめます。また、物件家賃や人件費などランニングコストは、慎重に仮説検証して、正確な数値を算出することが重要です。

事業計画書は、融資先に提出する書類でもあります。事業資金の借り入れを検討している場合は、自身の個室サウナの魅力を担当者にしっかりとアピールできるような計画書を作成することが求められます。

資金調達

開業資金の調達方法は主として、クラウドファンディング、融資、補助金・助成金が挙げられます。多角的な方法を踏まえることで、適した資金調達を実施することが重要です。

クラウドファンディング

クラウドファンディングは、プロジェクト・事業を立ち上げた人に対し、多くの支援者から資金を募る仕組みを指します。銀行ローンや投資家からの資金調達と異なり、借金を背負うリスクがなく、事業に失敗しても負債が残らないことが特徴です。

一方で、世間から魅力的な企画として認知されないと、目標金額の達成が難しくなる可能性があります。

政策金融機関や民間金融機関からの融資

公的機関からの融資として、日本政策金融公庫や銀行への申請が一般的です。また、都市銀行よりも地方銀行の方が、小口取引がメインで地域発展を目標に掲げていることから、融資を受けやすい傾向にあります。

融資のプロセスでは、申請者の借入希望金額や返済プランなどが厳しくみられる傾向にあります。企業や事業の具体的な内容も精査されるため、入念な事業計画策定が重要です。

政策金融機関や各銀行が設けている利用資格に満たない場合は、銀行融資を申し込むことができないため、各支店へ要件の確認が必要となります。

補助金・助成金

補助金と助成金は、ともに国や地方自治体から事業者に支給される支援金です。助成金は要件を満たせば受給可能なのに対して、補助金では要件を満たしていても、審査で採択される必要があります。

個室サウナの開業に使える補助金としては、「事業再構築補助金」が存在します。また、地方自治体では、サウナを使った地方創生や町おこしを目的とした助成金制度を設けている自治体が多いです。こうした制度はサウナを軸として制度が設計されているため、対象範囲も広く利用できるハードルが低く設定されています。

その実例として、鳥取県の「とっとりサウナツーリズム促進イベント開催等支援事業補助金」や大分県の「豊後大野市アウトドア・サウナ施設等整備事業補助金」といった支援事業が挙げられます。

手順⑥ 営業許可の取得

これまでの手順を踏まえたら、次は営業許可の取得です。

(1)事前相談

届け出を提出する前に、保健所などの指定された機関に事前相談をして、営業許可を得る必要があります。

営業許可の判断においては、厚生労働省管轄の「公衆浴場法」に定められている構造設備基準や適正配置基準などが適用されます。また、該当の施設が構造基準に適合していない場合は、原則として不許可となります。施設を新しく作る際は、設計段階から専門家へ相談することが不可欠です。

他にも、個室サウナの開業は、新設や既設に関わらず、「消防法」、「建築基準法」といった法令にも関係している場合が多く、関係法令を所管している部署にも事前に相談を行うことが望まれます。

(2)施設施工・許可申請

許可申請の際に、保健所に提出しなければならない書類は、地域によって異なります。例えば東京都港区の場合、以下の書類を正副2部ずつ用意して提出する必要があります。

(3)施設の検査

サウナ施設が完成したら、保健所と消防署により設備基準に適合しているかどうかなどの立入検査を受けます。 もし検査で問題点が見つかれば、開店日が予定より遅れてしまう可能性もあるため、設備基準に沿った施設を準備しておく必要があります。

(4)営業許可の取得

施設検査により基準に適合していることが認められ、提出した書類の不備等が無ければ、約2週間ほどで営業許可書が発行されます。営業許可を得たのち、経営者の名前や法人名の変更などをおこなう場合、変更後10日以内に届出の提出が必要です。

手順⑦ 開業日の決定

開業前の最終手順として、個室サウナの店舗オープンに向けた準備を進めていきます。内装施工の日程から逆算して、開業日を最終決定します。また、スタッフを雇う際は、早めに採用と育成を行う必要があります。

また、スムーズな個室サウナの営業に向けて、ホームページ制作やSNS活用したマーケティング活動、予約システムなどのシステムの導入を、開業日までに済ませておくことが大切です。特に予約システムの導入は、顧客管理における業務効率化や費用削減、マーケティングの強化にもつなげられます。

個室サウナの施設予約には、予約システムRESERVA

RESERVA（レゼルバ）は、導入数28万社を誇る、予約システムシェア国内トップクラスの実績を誇るクラウド型予約管理システムです。業界・業種問わずあらゆるビジネスに対応しており、350種類以上の業態でRESERVAが利用されています。アカウント発行から予約システム作成完了まで最短3分で、永久無料で使えるフリープランもあるため、導入コストを低くしたい・使用感を確かめてから導入したいといった個室サウナにおすすめです。

100種類以上の機能を搭載しており、個室サウナの予約業務の効率化はもちろん、集客力向上が可能になり、個室サウナの運営に欠かせない機能が揃っています。例えば、無断キャンセルの防止に役立つ予約リマインドメール機能、急な予約キャンセルの際に効率的な予約枠の埋め合わせを実現するキャンセル待ち機能、利用者の予約時間前に自動送信できるリマインドメールなどです。

RESERVAは多彩なプランから個室サウナ運営のニーズに沿った選択ができ、使用予定の機能数によって細かい料金設定がされている点も特徴です。

まとめ

本記事では、個室サウナの7つの開業手順と運営に役立つ予約システムを紹介しました。開業までの流れと各ポイント把握することで、スムーズな個室サウナの運営につなげられます。

また、個室サウナを開業するにあたり高額の資金が必要となります。事前にクラウドファンディングや融資など多角的に資金調達方法を模索することが重要です。 本記事を通して開業手順を学び、スムーズな個室サウナ運営を実現しましょう。