2021年8月8日、史上初の1年延期となった東京オリンピックがついに閉幕しました。新型コロナウイルスの感染対策が問題視される中開催された今回のオリンピックは、「史上最もイノベーティブで、世界にポジティブな改革をもたらす大会」を大会ビジョンに掲げ、多くの先進技術が取り入れられています。オリンピックにおいて最新のICT技術が利用されることで、日本におけるデジタル・トランスフォーメーション（DX）推進を加速させることも期待されています。
本記事では、東京オリンピック・パラリンピックのDXを支援した最新技術を紹介します。
自動販売機
オリンピックの選手村には多くの自動販売機が置かれています。オリンピック選手の持つ専用のカードキーを使うことで、無料で飲料が手に入る様子がSNS上に投稿されたことでも注目を集めました。しかし、選手村にある自動販売機は、飲料の自動販売機だけではありません。国内外の報道陣の拠点となるメインプレスセンター前に設置されているのは、お土産の自動販売機です。五輪仕様のマグカップや白河だるまなどの商品を購入できます。自動販売機はタッチパネルで操作し、現金だけでなくクレジットカードでも購入が可能です。選手村には売店も設置されていますが、新型コロナウイルスの感染防止対策の観点から同時に入店できる人数が限られています。一方で自動販売機を利用すると、スピーディーにお土産を購入できるだけでなく、コロナウイルスの感染防止にもつながることから大会中に人気が上昇しました。
自動運転技術
東京オリンピックの選手村には、トヨタ自動車が開発した電気自動車の「e-Palette（イーパレット）」が採用されています。e-Paletteは自動運転技術を搭載し、大会期間中の選手や大会関係者の移動をサポートします。独自開発のシステムと高精度3Dマップを組み合わせて、米自動車技術会（SAE）が5段階で示した自動運転の基準の内、「レベル4（特定の条件・場所での完全自動運転）」を実現しています。さまざまな身長の人に配慮されている手すりやシートの他、大開口スライドドアや低床フロア、電動スロープなどが備わり、あらゆる人に使いやすいデザインです。さらに、車両をバス停から最小限の隙間で停車させる正着制御技術を採用したことで、車いすユーザーを含む複数人がスムーズに乗降できるよう工夫されています。
混雑状況のモニタリング
居住棟の1階やメインダイニングホールの入り口に設置されているモニターでメインダイニングホール内の混雑状況を確認できます。新型コロナウイルスの感染拡大を防止するために設置され、専用のアプリを使うことで離れた場所からでも事前に混雑状況が確認できます。
また、スタジアムや駐車場などの混雑状況もモニタリングされています。Intel（インテル）が構築したデータプラットフォームによって、スタジアムや駐車施設などの所定エリアの混雑状況が把握できるようになりました。施設の収容能力に迫ったり、到達したりするとリアルタイムで警告が発令されるため、円滑な大会運営を迅速に支援します。
3種類のロボット
東京オリンピックにはパナソニックより、人が行う作業を自動化およびアシストする以下の3種類のロボットが提供されました。
・ロボット掃除機の開発モデル
・歩行支援用パワーアシストスーツ「ATOUN HIMICO（アトウンヒミコ）」
・腰と腕の負担を軽減するパワーアシストスーツ「ATOUN MODEL Y + kote（アトウンモデルワイプラスコテ）」
1つ目のロボット掃除機は、カメラや距離センサを搭載し、人や壁・障害物といった掃除環境を高精度に自動認識します。そのため、事前に片付けをする必要がなく、安全に床面を隅々まで掃除を行い、大会期間中の清掃員の作業負荷を軽減します。さらにこの掃除ロボットには新型コロナウイルスへの抑制効果が実証されたパナソニック独自の除菌技術「ナノイーX」を搭載しているため、感染対策にもつながっています。
2つ目の「ATOUN HIMIKO」は歩行の動きをセンサーで検出し、腰部のモータと両膝のサポーターを繋ぐワイヤーによって、歩行中の脚の持ち上げ下げをサポートするパワーアシストスーツです。歩行による移動が長時間にわたる大会スタッフの疲労軽減に役立ちました。また、3つ目の「ATOUN MODEL Y + kote」は腰と腕用のパワーアシストスーツで、東京2020パラリンピックのパワーリフティングの競技支援への提供も行われます。荷物を引き寄せるときや持ち上げ・運搬などの作業時に腕をサポートし、さらなる作業効率の向上と疲労軽減を促進します。
スタッフの体調管理
国際オリンピック委員会（IOC）のワールドワイドパートナーであるアリババグループは、オリンピックの会場スタッフが気温の高い現場で働く際、熱中症になるリスクを軽減する、新たなクラウドベースのソリューションを提供しました。耳に装着するデバイスでスタッフの体温や心拍数を計測し、クラウドベースのシステムと連携することで、そのデータを基に熱中症のリスクを算出します。リスクが高まっているスタッフにはアラートを流すとともに、水分の補給などの熱中症予防対策の通知メッセージがスマートフォンへ自動的に配信されます。また、競技会場の14カ所に設置された暑さ指数メーターにより、気温や湿度、日射量などから周辺環境の暑さ指数を観測し、熱中症のリスクを可視化できます。今後、オリンピックなどのスポーツイベントに限らず、夏のイベント運営における熱中症対策として利用されることが期待されます。
スポーツ施設の予約をRESERVAでDX化！
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まとめ
今回は、オリンピックで実際に導入されたDXを推進する最新技術を紹介しました。自動運転や混雑状況が確認できるモニターなど、今後一般的に使われる可能性のある先進技術が導入されていることがわかりました。また、スポーツ施設に予約システムを導入することで、予約業務を効率化し、施設運営のDX化を図れます。
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